東日本大震災でわかったことの続きです。

 　マスメディアの限界がわかりました。テレビや新聞といった旧来のメディアは、危機の間、人々がほんとうに知りたい情報を流すことができませんでした。

　　被災者の皆さんが、どこに行けば、食料や水がもらえるのか、、といった重要な情報を提供することができず、その機能は、フエイスブックやツイッターといったソーシャルネットワークにとって代わられました。

　新聞は、一般的な情報しかなく、テレビはそれこそ２４時間、被災地の映像と津波の映像を繰り返すばかり。リビアの問題や海外の重要なニュースはしばらくどの放送局も流しませんでした。完全な思考停止状態でした。

 　何より、インターネットの力が発揮されました。 　ソーシャルネットワークに加え、Yahooなどのポータルサイトととの協力が、行方不明者の安否確認や日常の必要な情報の提供に役立ちました。大勢のネット社会のボランティアの貢献も見逃せません。

 　また、テレビやラジオが施設のダメージから立ち直れない時も、ユーチューブなどのいわゆるビデオ・ストリーミング・プロバイダーとの協力でコンテンツをオンラインで提供できました。

 　これまでは、マスメディアとソーシャルメディアはまったく別のもの、あるいは対立するものと考えられていました。

 　しかし、この震災の後では、相互に補完し合うものだということがよくわかりました。

 　政府も、今後はソーシャルメディアとの連携がいかに重要か、骨身にしみてわかったはずです。

　ソーシャルネットワークによって、国内はもとより、世界中から英知が集められるからです。

　福島原発の事故直後の状況も、インターネットの世界では、米国の原子力専門家が内部の状況を克明に伝えてくれていました。２ヶ月経って、政府や東電がもたつきながら公表しようとしていることはネットの世界では当時から、常識として共有されていたわけです。

　政府はたとえば、ウィキリ―クスの存在を恐れることなく、むしろソーシャルメディアとの連携によって、適切な情報公開を目指すべきです。これを大震災の教訓の一つとすべきだと考えます。